沿革

沿革
  • 1948年:創業

    終戦後、創業者である田中清史は中島飛行機で培ったエンジンの技術を基軸に起業。

    (創業当時の会社名は、東京プラント工業株式会社)

    創業当初は様々な特注試験装置の研究開発に専念をした。

    東京大学研究室の学生のバックアップにより、日本で初の土質試験機の製造、販売を開始。

    工業技術院と共同開発した定速式摩擦試験機の製造、販売を開始

    本試験装置は現在でも JIS の規格の原型となっている(JIS-D4311、D4411)

    1948年 創業当時の様子
  • 1950年代

    創業初期

    NS 無段変速機を開発。本品を装備した燃料噴射ポンプテスター等を製造。

    関連商品のクランプ型油面計、インデックスハンドル等の開発、販売を開始。

    1950年代の製品・様子
  • 1960年代

    水動力計の誕生とビジネスの拡大

    東京プラント工業株式会社から東京プラント株式会社へ社名を変更。

    NS 1964年初号機の水動力計を納入(現コマツ様、日野自動車様)。

    1969年東京発明展において当社の高速タイプの水動力計が評価され、東京都知事賞を受賞。

    この革新的な技術により、日本国内および海外で多数の特許・実用新案を取得。

    NS また文部省の提唱による工業高校の産業振興策により、タナカ式水動力計、渦電流式電気動力計を組み合わせた内燃機関実験装置等を、
    幅広エンドユーザーに多数納入。

    タナカ式水動力計は世界的に高い評価を受け、累計1,300台以上を達成。

    1960年代の製品・様子
  • 1970年代

    水動力計の技術で紫綬褒章を受章

    1972年当社は重要なマイルストーンを達成。

    還流水による直接制御法を用いた水動力計の開発を実現。

    この技術的ブレークスルーにより、当社創業者は科学技術分野における顕著な功績として認められ、

    日本国総理大臣(田中角栄殿)より紫綬褒章を受章。

    またエンジン関連の技術書籍でも紹介をされるようになった。

    1970年代の製品・様子
  • 1980年代

    2代目時代 商社を介して海外へ本格的に輸出を開始

    初代の代表取締役の田中清史が健康上の理由により退任。

    2代目代表取締役として取締役営業部長であった田中清風が就任。

    これに伴い、本社を東京都武蔵野境南町4-16-9号エクセルハイツへ移転。

    国際的なビジネスを一層強化するため、戦略的なトレーディングパートナーを通じて

    東南アジアおよび東欧への事業展開を開始。

    タナカ式水動力計の小型仕様となるポータブル式水動力計の開発と製品化に成功。

    1980年代の製品・様子
  • 1990年代

    2代目時代 生産体制の強化

    1992年4月:東京都昭島市宮沢町515-5に新社屋・工場を建築。製品の生産能力と品質管理体制を更に強化。

    1992年11月:ポータブル式水動力計を用いてホィールダイナモメータを開発、製品化。レーシングショップ様向けに納入。

    1980年代の製品・様子
  • 2000年代

    海外企業との業務提携強化と3代目時代に突入

    2000年代に入り、商社依存型の海外ビジネスモデルから脱却し、タイ、台湾、韓国、販売代理店を設立。グローバル展開を本格化。

    2005年2月:世界No.1シャシーダイナモメータメーカーである MAHA 社と技術提携を締結。

    2005年2月:タイのマツダエンジニアリング社と合同でタイ政府の研究向けに定速式摩擦試験機を納入

    2007年9月:台湾のFelicity Scientific社と代理店を締結契約

    2009年1月:2代目の田中清風が健康上の理由で退任。取締役の田中清弘が三代目代表取締役社長兼CEOに就任。
          韓国のKiwonEntec社と代理店契約を締結

    2009年9月:株式会社TYKとDFP性能評価試験事業において業務提携

    1980年代の製品・様子
  • 2010年代

    欧州のリーディングカンパニーと提携、事業領域の拡大

    2010年代国際的な技術連携をさらに強化。フランス政府研究機関IFP Groupのグループ会社であるD2T社(フランス)との協業を通じて、
    自動化、シミュレーションツール、先進計測システム分野へと事業領域を拡大。

    2011年1月:D2T社と代理店契約を締結

    2013年5月:経済産業省にパワートレーンエンジニアリングに関する事業計画が認められ、
          『平成24年度 先端設備投資促進事業費補助金』を採択 (中小企業ではトップクラスの金額)

    2014年5月:D2T社とD2T Japan株式会社をジョイントベンチャー企業として設立。

          (2016年にFEVグループに買収され、D2T Japan株式会社は消滅し、FEV Japan株式会社との契約に変更)

    2010年代の製品・様子
  • 2010年代

    欧州のリーディングカンパニーと提携、事業領域の拡大

    2015年4月:東京都知事(小池都百合子 都知事)より「経営革新計画」の承認を頂く。

    2016年2月:オーストリアの TECTOS 社と技術提携を締結。シャフト、ダンパーの販売を開始。

          代表取締役社長の田中がTECTOS ASIA代表も兼任し、tectos Chinaを設立(設立後に代表は退任)

    2016年2月:『平成24年度 先端設備投資促進事業費補助金』を採択 (中小企業ではトップクラスの金額)

    2016年9月:FETパワークラフト株式会社と提携し、エンジン受託試験事業を開始。

    2017年6月:FEV Japan と代理店契約を締結。

    2019年6月:西日本の営業拠点として大阪サテライトオフィスを開設。

    2019年12月:会長 田中清風 会長が、長年にわたる経営の第一線を退任。(2021年3月29日、享年78歳で逝去 )

    2010年代の製品・様子
  • 2020年代前半

    事業領域のさらなる拡大と再生可能エネルギー分野の強化

    2020年2月:エンジン受託試験事業をパワートレインエンジニアリング事業部に名称変更

    2022年3月:静岡県小山町の富士テクニカルセンターにて、水素エンジンの受託試験環境を構築

    2022年10月:更なるお客様の課題解決に向けて、会社組織内に経営管理本部を設置
          執行役員に森川、経営管理本部室長に荻堂がそれぞれ就任

    2023年1月:特注試験装置の販売を強化。電動化に対応した試験システムのラインアップを拡充。

    2023年1月:静岡県小山町に富士テクニカルオフィスを開設

    2023年4月:日本内燃機関連合会に加盟のご承認を頂き、正式会員となる。

    2023年6月:大阪府堺市に関西テクニカルオフィスを開設

    2023年6月:環境省プロジェクトの第二ステージ完了まで部分的に参画

    2023年12月:執行役員の森川が役職定年

    2020年代の製品・様子
  • 2020年代前半

    アフリカのセネガルに子会社を設立

    西アフリカのセネガルにて、当社子会社である Tokyo Plant Senegal SARL を設立。
    新たなスタートアップ事業として、同地域における水関連の課題に対応するため、事業の多角化を開始。

    2020年代の製品・様子
  • 2020年代前半

    事業領域のさらなる拡大と再生可能エネルギー分野の強化

    2024年5月:Phenicie-tech(中国)と業務提携。中国国内を中心に当社製品の販売とサービスを開始

    2024年6月:FEV Group(ドイツ)がFEV STS(Software & Testing Solutions)をCertina Group(アメリカ)へ売却したことにより、
          FEV Japan株式会社との契約を解消。STS SAS社と代理店契約を締結。

    2024年7月:アフリカのセネガルにTokyo Plant Senegal-SARLを設立。事業の多角化を開始(社会課題解決)。

    2024年9月:Japan Hydro株式会社様の水素エンジンR&Dセンターの立ち上げプロジェクトに参画。

    2024年12月:STS SAS社がENORISEに社名変更し、ENORISE社と改めて代理店契約を締結。

    2020年代の製品・様子
  • 2020年代後半

    事業領域のさらなる拡大と事業の多角化(宇宙航空分野)

    2025年1月:HIEN Aero Technologies株式会社、NT音振計測株式会社、ツクバリカセイキ株式会社と業務提携国内外で発展する
          エアモビリティECOシステムを見据え、eVTOL機体/要素開発・試験環境の構築に関してパートナーシップを構築し、
          ソリューションを提案を開始。

    2020年代の製品・様子
  • 2026年

    事業領域のさらなる拡大とシミュレーション分野への参入

    2026年4月:ENORISE SAS社とジョイントベンチャーとして、ENORISE Japan株式会社を設立。
          シミュレーション、オートメーションシステム分野の強化。

    2020年代の製品・様子
  • 2026年

    事業領域のさらなる拡大とシミュレーション分野への参入

    2026年8月:スペインのENCOPIM社とエージェント契約
          日本マーケットで衝突安全実験装置等の販売を開始

    2020年代の製品・様子
  • 2026年

    水素エンジンのR&Dセンター

    2026年9月:ジャパン株式会社と業務提携
          「日本有数の中大型水素エンジン試験・評価拠点」の構築水素を含む次世代燃料技術の
          社会実装を支援し、船舶・産業分野の脱炭素化に貢献。

    ジャパンハイドロの先進的な水素対応試験設備と、東京プラントの試験エンジニアリングを融合し、次世代エネルギー時代のエンジン開発と脱炭素社会の実現を加速します。